タイで就職したい日本人の傾向

タイで就職したい日本人の傾向として、２０代は漠然として海外で就職したいと考えてタイで就職を目指す人が多いようです。何をしたいとか、そういったビジョンを持たない人が多いそうです。そして30歳を超えてくると、タイに住みたいと言う人や、すでにタイ人と結婚している人などが見られ、以前にタイで働いていた人なども多いようです。40歳代は、セカンドライフに好きだったタイで働きたいという人が増えてくるようです。ほとんどの人が明確なキャリアアップというビジョンを持っていないのに、給料に関しては現時点よりも高くしたいという人が多いって聞いてびっくりしました。
また、日本人求職者の大半は日本に住んでいる人のようです。

人気の職種と企業からの需要

男性・女性ともに人気なのは事務職との事です。しかし、企業からの需要はあまりないようです。ここ数年でガラリと変わって、タイ語や英語が出来なければ未経験で事務所への転職は厳しくなっているようです。経験があっても最低限英語が話せないと厳しいとの事でした。企業からの需要が高いのは、技術者と管理者との事でした。
その理由として最近のタイは不景気なため、金銭的に嵩む駐在員を日本に帰して給料面で利がある現地採用で技術者や管理者を雇う傾向になってきています。このことから２０代や３０代前半の若い方よりも３０代半ばや40歳前後の管理経験がある人の需要が高くなり始めているようです。

どうしても未経験で事務職やバックオフィス業務を希望する場合は、コールセンターや旅行代理店などになってくるのですが給料が５万バーツよりも下がるので質素な生活を送るしかありません。

日本よりも給料は上がるか

タイで就職をしたい人が日本でいくらくらいの給料をもらっているかというデータはないようですが、どの仕事を選んでも人材紹介会社から紹介できる仕事であれば日本よりも給料が下がることが多いようです。

タイで仕事を見つける方法は、
①転職エージェントを活用する
②求人情報誌や求人情報サイトで探す
③知人の伝手をたどる
大きく分けて、この３つあります。
順を追って説明します。

①転職エージェントを活用する。
海外で就職先を探すときに手っ取り早いのが、転職エージェントを活用することだと思います。会社によっては、就職斡旋会社や人材紹介会社、リクルートメントカンパニーと言い方が違いますが、ここでは全て転職エージェントとして説明します。

転職エージェントを活用するには、まずはGoogleなどで「タイ 人材紹介会社」などで調べます。検索結果に出てきた中から自分にあった会社を選んで登録します。この場合、３社くらい登録するのが良いと思います。目安としては大手が１社と小さいところが１社で残りはフィーリングですかね。大きいところは情報量が多いです。小さいところは、大手にはなく独自で付き合っている会社などに出会うことがあります。フィーリングは保険的な意味あいです。
転職エージェントは、登録して面接をします。そして要望を言っておけば、あとは言われるがままに過ごしていれば面接まで勝手に進んでいきますので結構楽です。また生活情報など、いろいろと教えてくれるのでタイで初めて就職をする人であれば転職エージェントの活用が良いと思います。

②求人情報誌や求人情報サイトで探す
求人情報サイトになりますと日本にいても大丈夫ですが、求人サイトに載っている求人は転職エージェントが掲載しているケースが多いです。企業が直接掲載しているケースもありますが、その場合は直接面接にいく必要があることが多いので、日本にいる場合は求人情報サイトでの仕事探しは向かないと思います。
求人情報誌になると、タイ バンコクであれば容易に手に入ります。現地在住者向けフリーペーパーにも求人情報が記載されています。転職エージェントが嫌な人は、タイへ来て求人情報誌やフリーペーパーの求人欄で探すのも良いと思います。

③知人の伝手をたどる
上記２つのケースよりも難易度がぐっと上がります。タイに知人がいたり、タイに住んでいたりしないと、この場合での就職は難しいからです。

最後になりましたが、タイで就職する際の語学力について簡単に話します。日系企業の多くは英語は日常会話やコミュニケーションレベルを必要とすることはありますが、ビジネスレベル以上を要求されることはかなり稀です。話せることに越したことがありません。ただ「全く無理です」と言う方は、英語を勉強する意欲がないと判断されてしまうことがあるので、日常会話程度くらいは話せるようになってください。管理職以上を目指す人は英語が必須になることが多いです。中にはタイ語が必須の所もあります。

日本のトヨタグループに属する取引単位である豊田通商タイランド社はタイの人口高齢化社会の需要に応じるために、用途が様々な総合ビルを発展させるプランの不動産業に手を広げました。
この会社は、このプロジェクトをともに発展させていくパートナーを探しています。
タイの高齢化人口は日本の統計学的状況と類似しているため、豊田通商タイランド社はタイ市場に革新的な製品とサービスを導入することが可能になったといいます。
プロジェクトの拠点はバンコクのどこかにおかれ、承認を受けるため近いうちに親会社へ披露される予定です。
豊田通商は60年もの間、タイの様々な貿易産業に携わってきました。主な産業は鉄、科学、エレクトロニクス、機械などの重工業でした。
豊田通商が複雑な部分を管理する一方で、不動産部門に従事している現地を発展させるための現地パートナーと、高齢市民に技術的・設備的なサポートを提供できる日本のパートナーやタイの人材紹介会社を通じて技術などの能力を持った人材を必要としています。

総合ビルは高齢者だけではなく、障碍者にも助けとサービスを提供する予定です。予備計画にはサービスアパートメントや、クリニック、そしてさらには病院までもが含まれています。
経営者はこのプロジェクトの投資価値を示すことをまだ準備段階であるという理由で断りました。しかし、このような種類のプロジェクトはタイ市場では初めてであり、タイの差し迫った統計学的変化を背景として高い需要を得ています。
世界銀行は、タイの人口が急速に高齢化していると昨年報告しました。1995年には5％だったのに対し、2016年にはタイの人口の11%（およそ750万人）が65歳以上でした。
2040年までには1700万人が65歳以上になると予想されており、高齢者が人口の4分の1を占めることになります。タイの経済社会開発局は2031年までにはタイの人口のおよそ3分の1が60歳以上になるだろうと報告しました。
このことによって、タイの健康・ウェルネス事業に手を広げることによって、豊田通商には巨大な商業的可能性がもたらされることがわかります。
Jaovisidhaファミリーは豊田通商タイランドの株の51%を所有している一方で、残りの株は日本に拠点を置く豊田通商が所有しています。
この合弁会社の売り上げのおよそ80%は自動車製品から来ています。
　持続可能な成長を続けるに、当社は来年度から消耗品業界にも手を広げる予定です。
「われわれは消耗品業界に手を広げることでビジネスの機会が増えると考えています。なぜなら、タイの人々は食品から文化まで、日本の様々な側面に対してどんどん好意的になっていっているように思われるからです。タイ人にとって、日本は最も有名な観光地の一つでもあります。

豊田通商タイランド社の経理・財政部門でジェネラル・マネージャーを務めるAnujtha Jaovisidha氏は当社がタイにおける創立60周年を祝って「豊通・ジャパン・フェスティバル」を7/29～7/30日にかけ、ロイヤル・パラゴン・ホールで主催するといいます。
　このフェアでは120以上の日本からの商品を展示したブースが出展されます。ブースに出店した企業は、タイ市場に足がかりを作りたい会社で、マットレスの「西川」、ガラスの「スガハラ」, オーガニックベビー用品の「10mois」、オーガニックフルーツの「食の劇団(WA THEATER)」そしてセラミックスの「たち吉」, つづいて日本のレストランが何店舗か参加する予定です。
当社は、この二日間のイベントで3000万から4000万バーツの売上高が生み出されることを期待しています。
豊田通商タイランドは2017年の3月31日までの昨会計年度では858億の売り上げを計上しました。2018年3月31日までの今会計年度においては5%増加することが予期されています。当社のビジネス多角化計画を背景として、当社は2020年までに売上高において自動車以外の産業が占める割合が30%まで増えると予想しています。
当社は消耗品ビジネスをタイで来年から始めることを目指しています。
タイはAsean諸国の中で豊田通商が消耗品を作る初めての国です。タイで操業する79の子会社に助けられ、タイに数十年居続けたことに後押しされました。
「このジャパン・フェスティバルが子供、働く十代、そして家族に向けた消耗品を提供するための第一歩になるでしょう。」と大場氏は言いました。
Anujtha氏は消耗品業界に手を広げたことによって、前よりももっと消費者の生活様式に親しみを覚えるのを助けるだろうといました。

タイの首相であるプラユット・チャンオチャは、ソムキット・チャトゥシーピタック副首相、アピサック・タンティウォラウォン財政大臣、そしてウッタマ・サワナヤナ工業大臣が率いる経済閣僚のチームとタイ証券取引所(SET)の合同チームと共に、「タイランド4.0 (Thailand4.0) 」戦略的発展計画を6月22,23日に行われる「Thailand’s Big Strategic Move」会議において投資家に提案する予定です。

　この会議は次の20年間の成長を約束することを意図して、国の主要な戦略とタイランド4.0モデルに従って国を動かすことの実行に焦点を当てています。この会議は、タイと資本市場の魅力を地域の投資家、および国際的な組織の投資家たちに見せる重要な場になるでしょう。

　SETの所長Kesara Manchusree氏はSETが会議を組織することにおいて政府部門と協力するのはこれが初めてであるといいました。投資家たちは投資を覆う経済を動かす実際の過程、政策、手段、などに関するマクロ視点の見識と、技術・革新を得る事ができます。そして、タイランド4.0モデルに沿って経済の安定性と競争能力を強化するためのスタートアップの後押しを得ることができます。

　さらに重要なことに、政府はタイ東部経済回廊(EEC)に関して10の産業部門を対象に投資を拡大することを計画しているのですが、投資家たちはそれに関する最新の情報を入手することができるでしょう。このEECは世界全体のGDPの三分の一を占めるASEAN、東アジア、西アジアの地域をつなぐことを可能にするかなり戦略的な地域です。それによって、経済成長の速さが世界でもトップクラスであり、CLMV諸国とも呼ばれるカンボジア、ラオス、ミャンマー、ベトナム諸国に対するインフラの接続性や業務を行う上でのシステムは、これら諸国に対して途方もない規模の投資を行う事やビジネスを行う機会をタイに与えるでしょう。それに加えて、参加者たちは国の経済成長を助ける、民間のビジネスがもつ潜在能力に関してトップ上場会社の経営者たちがどのような視点を持っているのか知ることができると、Kesara氏は述べました。

　「今年度の第1四半期におけるタイの経済成長率は3.3％で、主要なインフラ計画に対する公的投資の拡大、そして観光と輸出という主要な産業が成長しつづけた結果として、回復の兆候を示しています。さらに、上場企業は昨年度の素晴らしい実績に引き続き、第1四半期においても突き抜けた収益を獲得しました。タイランド4.0の経済成長に従って、SETはタイ証券取引所に上場させるために、10の対象産業と対称部門に力を入れている企業を支援するなどの様々な動きをみせました。それに加え、SETは企業が安定して成長できるように、企業家たちを育て、スタートアップにおける知識、ノウハウ、そして資金調達の場を強化しました。」とKesara氏は言いました。　

　「この特別会議のもう一つの特徴は、預かり資産の総額、もしくは運用資産額(AUM)が7.66兆を超える20の選ばれたグローバル・ファンドのために調整された非公開会議です。タイの成長における潜在能力をファンドの経営者に完全に理解してもらえるよう、要旨を説明する経済閣僚のチームと独占的に会見する会議なんです。」とKesera氏は付け加えました。
　
　「Thailand’s Big Strategic Move」は6/22～6/23の間にGrand Hyatt Erawan Bangkokで開催されます。

タイでの働き方についての記事を書いていきます。

先ずはタイで就職した場合の給料についてお話します。
タイで働く現地採用者の給料相場は、初任給ですと5万バーツ〜6万バーツ程度（諸手当含む）ぐらいになります。これは、日本円にすると約16万円〜約19万円になりますので２０代の若い人たちからすると日本で働いた場合とさほど変わらないのではないかと思います。ちなみにタイで働く日本人の最低賃金は法律で定められています。コールセンターなどの一部サービス業は除きますが、一般職は５万バーツとなっています。（この金額は国籍によって違うので日本国籍を持っている場合になります）
他に同業種での再就職や専門的スキルが必要となる分野での給料相場は６万バーツ〜８万バーツ、マネージャー経験や管理職は７万５千バーツ〜１０万バーツです。
前の記事にも書きましたが、タイ経済は不況が続いているので、現在の給料相場はこれくらいです。

ひと昔前は、上述の給料相場より２万バーツ以上高かったという話を聞いたことがありますが、それは昔の話と捉えた方がいいと思います。今の給料相場の給料をもらえれば、タイで生活するには贅沢をしない限り十分だと思います。

私のタイでの給料と生活費を簡単に説明します。

私の給料は手取り８万バーツです。

バンコクの中心部から少し離れたプラカノンに住んでいます。家賃は1万5千バーツ（水道・光熱費含む）です。食費は1日1000バーツ（日本食を食べなければ1日300THBに収まります）で週に１回友人と食事会をするのでそこで１回あたり3,000〜5000バーツくらい使います。あと毎月の残額を貯金しています。

家賃：8,000THB
食費：30,000THB
交際費：12,000〜20,000THB
その他：5,000THB

残金：17,000THB〜25,000THB

ちなみに役職がつく前は手取り60,000THBでしたが交際費が月に5,000THB以内に収まっており残額は10,000THB以上ありました。また交際費は、日本食屋や高級レストランを避けると、結構減らせます。
ある程度、何も考えずに過ごしてこれくらいなので、もし節約やタイローカルフードメインの食事を心がければ食費は半分以上下げることも可能です。

参考になりましたでしょうか。

続いてタイの税金について簡単にお話します。
タイで就労を始めると給料がもらえますよね。そうすると給料に対して税金がかかります。日本と同じです。
タイでは所得税を払う義務があるのは年間所得が150,000THB以上ある人が対象となりますので、基本的に日本人がタイで働いた場合は全員が課税対象となります。 日本と同様に累進課税となっていますが、タイは最大で３５％となっています。
ちなみに私の給料はグロス年収約115万バーツです。所得税として支払っているのは11万バーツです。

日本とタイは日タイ経済連携協定（JTEPA）の下で、自由貿易協定の見直しを図ろうとしています。イノベーションや人工知能、そしてモノのインターネット(IoT)分野に関する協力を可能にするためです。

日本の内閣官房長官である菅義偉や外務副大臣である岸信夫をはじめとする日本の高級官僚と会見したソムキット・チャトゥシーピタック・タイ王国副首相は、10年間続いたこの貿易協定を見直す必要があると述べました。

「テクノロジーはこの10年間の間に変化したので、より多くのイノベーションや、人工知能、そしてモノのインターネットに対応するために急いで協定を見直さなければなりません。」と彼は言います。「さらなる関税引き下げについての話し合いはまだ続いています。」

IoTとは、フィジカル・デバイス（接続デバイス、スマートデバイスとも呼ばれます）、車、建物、そして電子工学に埋めこまれた様々なアイテム、ソフトウェア、センサー、差動装置、そしてこれらの機器が情報を収集・交換できるようにするネットワークの接続性などのインターネットワーキングの事を指します。

　JTEPAは2007年に東京で締結され、2007年11月1日に施行されました。この協定には商品やサービス、原産地規則、投資、そして人の移動が含まれていました。

　この協定によって、両国間で10年内に貿易のおよそ90%における関税が撤廃される動きになりました。しかし、どちらの国も国内に問題を抱えていたため、相互関係を拡張していく話は２００９年以来行き詰っていました。

　ソムキット副首相は、日本からタイへの投資を誘致できるという点で、この協定は不可欠なものであるといいました。また、協定を見直すことで両国間の協力体制がより強固なものになるだろうとも述べました。

　一方で、昨日、高等弁務官による会談が行われ、タイ東部経済回廊（EEC）プロジェクトも含む７つの課題について協力をより強固なものにすることに関する同意が行われました。EECはタイで最も持ち上げられている産業発展地域であり、その地域は3県にまたがっています。最も重要なインフラ計画が5つ行われており、５か年計画で1.5兆バーツもの投資が行われると見積もられています。

　会談で、ソムキド副首相は、まずは自動車産業から、EECにIoTセンターを設立するデジタル経済社会省の計画の支援を日本の経産省に呼びかけました。また、彼はタイを日本のカンボジア、ラオス、ミャンマー、そしてベトナムへの投資に関しての窓口として発展させることについて日本が同意するのはこれが初めてであると述べました。

　日タイ両国はバンコク＝チェンマイ間の高速鉄道計画の促進を約束しました。この計画によって、大メコン圏やエーヤワディー・チャオプラヤ・メコン経済協力戦略、そして人的資源開発の間のネットワークが繋がれます。

　また、GPSと地理情報技術の利点を生かし、先進的な情報社会の促進を後押しするための総合データセンターを作る約束も結ばれました。
　
　貿易省によると、昨年度タイは20.6USドル（7兆バーツ）相当量を日本に輸出しています。一昨年と比べると2.5%上昇しました。輸入は307億で、1.70％減少しました。

　今年の初め４か月においては、タイは67.4億相当の積み荷を輸出しましたが、前年同期比で1.5%減少しました。また、輸入は1.46％減少しました。

　タイ投資委員会のデータによると、2016年度において、タイに最も多く投資を行っていたのは日本で、シンガポールと中国が後に続きました。2016年度、日本からは5兆840億バーツ相当の、1546件の申請が提出されました。

せっかく私はタイで働いているのでタイで働きたい人に対して何か記事も書いておこうと思います。
大きく分けて３つに分けて書きます。この記事では、タイで求められる日本人について紹介します。
以降、タイでの働き方、タイで仕事を見つける方法という順で紹介します。

ここ数年タイ経済は不況が続いています。自動車業界をはじめとして日系製造業の多くは経営不振が目立ちます。そのため、新しく進出する製造関連の日系企業は少なくなっています。逆に増えているのはIT関連やサービス関連の企業の進出が目立つように思います。
不景気から日系企業の進出が少なくなっているものの、業界ごとでみると少なくなっている業界があるのも事実ですが全体的には日本人向けの求人がないかというとそうではありません。理由としては、景気が良い時代ですと日本から駐在員を送っても採算が取れると判断して現地在住の日本人人材を採用してこなかった企業が、この景気の悪い時代になりますと、駐在員とはコスト的にも削減ができるので現地で有能な日本人人材がいたら採用したいという企業が増えています。企業が現地在住の日本人を採用するメリットとして、駐在員と比べるとタイで働きたいという意志が強く辞めにくいと考えていることも挙げられます。タイで長く住んでいる日本人であれば、タイ人とのコミュニケーションがうまく取れると考えられていると思います。

タイで働く日本人が求められているものは、先述したようにタイ人との円滑なコミュニケーションが取れるかどうかということ。（企業によっては英語もしくはタイ語での会話を重視する場合があります）
他には、日本人としての感性と仕事への意欲を発揮しタイ人へ良い影響を与えて欲しいと考えたり、日本人にしか出来ないパフォーマンスを求めていたりします。

「まだ日本にいるよ」「タイで働きたいけど住んだことがない」という方は、一度タイへ訪れてから就職活動を行ってください。東南アジアの近隣諸国と比べて、意欲的な人が就職しやすい体質の企業が多いと思います。タイでの就職を夢見ている人は

海外就職にあこがれ、挑戦してみたいと思っている方は、その強い意志とパスポート・履歴書を持って、ぜひ一度タイを訪れてみてください。